オンラインカジノについて

オンラインカジノは違法なの?

オンラインカジノを始めたいという方で、一番ネックとなるのが「違法なのかどうか?」という事ではないでしょうか?

実際、オンラインカジノに興味があっても遊んだことがない方のほとんどが、この「違法」という点を気にしているそうです。
確かに、違法=逮捕は絶対に避けたいですし、そこまでして遊びたいとも思いません。

では本当のところはどうなのか?
答えはグレーです。

真っ白(合法)ではないけども、真っ黒(違法)とも言えない、いわゆるグレーゾーンと言えます。

ではなぜオンラインカジノがグレーゾーンなのか?
そこには当然理由があります。

オンラインカジノがグレーゾーンの理由

なぜ、オンラインカジノがグレーなのか?
その最大の理由は、オンラインカジノで遊ぶ事に対する法律がないからです。

ご存知のように、日本国内では公営ギャンブル(競馬や宝くじ)以外の不特定多数を相手にした賭け行為は違法です。
そのため、日本でオンラインカジノを運営した場合は当然アウト、違法で即逮捕となります。

実際に日本でオンラインカジノを運営して逮捕となった実例が存在します。
その際には遊んでいたプレイヤーも一緒に逮捕されています。

では海外のオンラインカジノを日本で遊んだ場合はどうかというと、非常にあいまいな状態なわけです。
運営者は海外、でも遊んでいるのは日本、これまでの法律では考えもしなかった状態なんです。

オンラインカジノは全て海外にある

そもそもオンラインカジノというのは、日本で運営されているわけではなく、海外の様々な国で運営されています。
当然その国々では合法ですし、ライセンスと呼ばれる許可証のようなものを取得し、健全に運営をされています。

運営しているのはほとんどが海外の企業で、当然サーバーも海外にあります。
もしこのどちらかが日本国内ならダメなんですが、どちらも海外ですので、日本の法律には当然触れていません。

ようするに、オンラインカジノで遊ぶ=海外のランドカジノ(ラスベガスなど)で遊ぶということなんです。
日本人が海外に行って現地のカジノで遊んだからといって、帰国後逮捕はされませんよね?

海外のオンラインカジノで遊んだからといって、それを取り締まる法律が整備されていない以上、違法とはならないわけです。
もちろんこれには「現状は」という言葉が当てはまり、今後もし法整備されればアウトになってしまいます。

ただし現状では法律がありませんので、即違法、即逮捕とはなっていません。

完全に違法なら毎日逮捕者が出ているはず

現在、日本国内から海外のオンラインカジノで遊ばれている方は数多くいます。
正確な人数は把握できませんが、数万人単位で遊ばれています。

自宅にいながら何時でも遊べるという手軽さから、年々ファンも増加傾向です。
コロナの影響もあり、パチンコや公営競技で遊べないという方がオンラインカジノで遊ばれるケースも多いようです。

中には数百万円単位で勝っている方も多くいますし、その掛け金などは莫大なはずです。
そのためカジノ側も色んなところで広告を出しており、隠れて遊ぶというイメージはありません。

このような状態は警察なども当然把握しているわけで、その上で特に取り締まる様子はありません。
違法賭博や裏カジノで逮捕されるニュースは数多く目にしますが、オンラインカジノで逮捕されたという話はまず聞きません。

もしオンラインカジノが完全に違法なら、多くのプレイヤーが毎日普通に遊んでいることの説明ができませんよね?
プレイするだけではなく大金を稼いでいる方がいる現状で、違法ならとっくに逮捕されているはずです。

でもそうならないのは、現在の法律では取り締まる事ができないからに外なりません。

オンラインカジノ側の対応について

現在、日本で遊べる(日本語に対応している)オンラインカジノは、把握しているだけでも30以上あります。
中には日本向けのキャンペーンやサイト、アプリなど、海外のサービスとは思えない所も数多くあります。

それらのカジノでは、日本向けのサービスを展開するにあたり巨額の投資をし、運営をしています。
これはつまり、日本人向けのオンラインカジノサービスを問題なく行えるという証であると言えるのではないでしょうか?

ちなみに、お隣の国中国ではオンラインカジノの利用は違法です。
そもそも中国国内から海外のオンラインカジノへアクセスできないそうで、日本でおなじみのカジノも中国向けのサービス展開はされていません。

現在の中国は多くの富裕層がおり、ギャンブル好きの国民性もあって、もしオンラインカジノで遊ぶことができれば巨額のお金が動くでしょう。
しかし中国では違法であるため、オンラインカジノ側は商売できていないんです。

では日本はどうかというと、100%違法ではないため積極的にサービス展開しています。
毎年新しい日本向けオンラインカジノがオープンしていますし、10年近く運営されているカジノもあります。

オンラインカジノの中には、「違法とならないよう注意して運営している」という旨の記述をしているところもあり、常に動向を注視しながら運営されていることは間違いないようです。

過去の逮捕事例について

オンラインカジノに関する過去の逮捕事例ですが、全て2016年に起きており、集中して捜査を行ったようです。
それ以降は逮捕、事件化はしておらず、その点については安心してもよいのではないかと思います。

ここでは、2016年に起きた3件の事例について簡単に解説してみたいと思います。

NetBanQ事件

2016年2月、NetBanQというオンライン決済サービスの運営者が千葉県警に逮捕されました。
逮捕容疑は常習賭博で、NetBanQという国内口座サービスを媒介して、オンラインカジノを利用者に利用させたというものです。

利用者は全国の約1600人で、利用額は23億2800万円に上っています。
ただ、この常習賭博容疑での逮捕の前に別件で逮捕された犯罪収益移転防止法違反容疑の容疑者の捜査の段階で、NetBanQの関与が明らかになり、その後の捜査で常習賭博での逮捕となったようです。

この捜査では決済サービスを利用したオンラインカジノのプレイヤーについても捜査が行われ、最終的に単純賭博罪で略式起訴、罰金刑となっています。

しかし、このNetBanQはただの決済サービスであり、オンラインカジノを運営していたわけではありません。
おそらく千葉県警の勘違いによる逮捕だったと思われ、実際には常習賭博罪での逮捕はかなり無理があったようです。

また、この際に起訴されたプレイヤーの中には、起訴を不服として裁判で争い不起訴となった方もいます。
不起訴=無罪、つまりオンラインカジノの利用は違法ではなかったという判例ができたわけです。

これは非常に重要なことで、現状の法律(賭博罪)では、日本から海外のオンラインカジノを利用しても違法ではないということを証明してくれた裁判となりました。

スマートライブ事件

2016年3月、スマートライブカジノのプレイヤー3人が京都府警に逮捕されました。
逮捕容疑は単純賭博容疑で、スマートライブカジノでブラックジャックに22万円を賭けた疑いです。

このスマートライブカジノですが、日本ではなくイギリスで運営されているオンラインカジノです。
にも拘わらず国内からの利用者が逮捕されるという、初めての事件となりました。

ではなぜ逮捕されてしまったのかと言うと、ブラックジャックのディーラーが日本人で、日本時間に合わせて開帳されており、日本人専用の違法賭博と判断されたようです。
この事例では逮捕者全員が略式起訴され、罰金刑となっています。

この事例は非常に特異な例で、完全に日本人だけのためのテーブルであったことが問題でした。
海外で運営されていても、日本人しか参加できないような場合は、国内で運営されているのと同列とみなされるようです。

もしそういうライブカジノのテーブルを見つけた場合は、遊ばないようにしたほうが賢明です。

ドリームカジノ事件

2016年6月、ドリームカジノの運営者ら5人が京都府警に逮捕されました。
逮捕容疑は、大阪市天王寺区に事務所を置き、ドリームカジノ(オンラインカジノ)を運営、不特定多数の客を相手にポーカーで賭博をした容疑です。

ドリームカジノは会員数約9500人、掛け金は19億2600万円にも上っていました。

ドリームカジノはキュラソーライセンスを取得していましたが、上記のように実際の事務所は大阪にあり、国内で運営されていると判断されたようです。
この際にプレイヤーも捜査されたようですが、逮捕者は出なかったようです。

そもそもプレイヤーは、まさか日本で運営されているとは思ってもみなかったでしょう。
そのことも考慮された上での判断だったのではないでしょうか?

この事例からも分かるように、あくまで海外の企業が海外で運営してるオンラインカジノが違法とならないのであって、日本国内で運営されていたら当然NG、違法です。

ただ、この事例のように海外に拠点があると偽装されている場合、プレイヤーはまず分かりません。
知らずにプレーしていても容疑がかけられる可能性もあるわけで、怪しいオンラインカジノでは遊ばないという事が非常に重要です。

当サイトで紹介しているオンラインカジノは全て海外の企業が運営していますし、問題のないオンラインカジノのみです。
他のサイト含め、オンラインカジノで遊ぶ際には、そういう安心できるカジノを選択するよう注意されてください。

日本の賭博罪について

ご存知のように、日本には賭博罪という法律があり、許可されたもの以外は取り締まりの対象となり罰則を受けます。
この賭博罪ですが主に3つの種類に分かれます。

単純賭博罪

刑法第185条 賭博をした者は、五十万円以下の罰金又は科料に処する。ただし、一時の娯楽に供する物を賭けたにとどまるときは、この限りでない。

常習賭博罪

刑法第186条 常習として賭博をした者は、三年以下の懲役に処する

賭博開帳図利罪

刑法第186条2項 賭博場を開張し、又は博徒を結合して利益を図った者は、三月以上五年以下の懲役に処する。

単純に言うと、金銭や財物の所有権を争って行う賭け行為は、全て処罰の対象となります。
ただし例外として、以下のものは賭博罪には該当しません。

・宝くじ
・パチンコ
・懸賞金
・お年玉付き郵便はがき
・競馬、競輪、競艇、オートレース

ただこの中のパチンコに関しては、限りなくブラックに近いグレーとして有名ですね。
個人的にはオンラインカジノよりもブラックに近いと思っています。

そもそも賭博罪はあいまい

この賭博罪ですが、基本となっている刑法自体明治時代にできた非常に古いものです。
そのため、オンラインカジノを含め様々なケースに対応できておらず、非常にあいまいなものなんです。

そもそも賭博罪というのは場所が非常に重要で、当然「日本国内で」という事が大前提です。
日本人が海外のカジノで遊ぼうが、国外は対象外ですので取り締まりの対象にならないわけです。

オンラインカジノも同じで、あくまで海外のカジノであり、日本で遊んでいるわけではありません。

元々賭博罪自体、胴元や運営者を取り締まるための法律であり、利用者のみを取り締まること自体想定の範囲外です。
海外の企業が運営しているオンラインカジノは取り締まることができないのに、利用者だけの逮捕するというのはおかしな話なんです。

今後明確な規制ができれば別ですが、少なくとも現状の賭博罪には明確な基準は存在せず、非常に曖昧なものであることは間違いありません。
とはいえ、警察に目を付けられればどうにでも解釈される危険性もあるため、SNSなどで勝利報告をするなどは避けたほうが無難です。

衆議院でオンラインカジノに関する質問がされました

令和2年2月14日、国会(衆議院)でオンラインカジノに関する質問答弁がされました。
オンラインカジノプレイヤーとしては非常に気になる内容で、注目されています。

オンラインカジノに関する質問主意書

近年日本人向けにインターネット上で賭博行為を行ういわゆるオンラインカジノが多数開設されており、利用する人が増えることが予想される。関連して、以下質問する。

 政府において「オンラインカジノ」の定義はしているか。回答されたい。

 政府は過去の質問主意書に対する答弁書において、インターネットのオンラインカジノで賭博行為を行った場合、「一般論としては、賭博行為の一部が日本国内において行われた場合、刑法(明治四十年法律第四十五号)第百八十五条の賭博罪が成立することがあるものと考えられ、また、賭博場開張行為の一部が日本国内において行われた場合、同法第百八十六条第二項の賭博開張図利罪が成立することがあるものと考えられる」と回答している。
 日本国内からアクセスし、賭博行為の一部を日本国内において行うことが可能なオンラインカジノのサイトについて、政府はその実態を把握しているか。把握している場合、該当するオンラインカジノの総数、利用者数及びこれまで摘発した件数等、その把握している内容を伺いたい。また、それらに対する取り締まり体制はどのようになっているのか、具体的に回答されたい。

 海外で開設された無店舗型オンラインカジノで賭博したとして平成二十八年三月十日に京都府警察は単純賭博容疑で三人を逮捕したと報じられている。検察はそのうちの二人については略式起訴としたが、略式手続を受け入れず正式裁判で争う姿勢を見せた一人については不起訴処分としたと報じられている。
 本件でこの一人が不起訴処分となった理由は何か、具体的に回答されたい。また、不起訴処分となった者がオンラインカジノで利益を出していた場合、その所得は雑所得として税務申告の義務があると考えられるが、本件における税務申告はあったか。回答されたい。

 オンラインカジノの提供者は、現行法の賭博罪は必要的共犯とされており、賭博が合法な国からインターネットにより提供されるオンラインカジノのサービスはそもそも犯罪を構成しないという宣伝をして、プレーヤーを誘い込んでいる。このような宣伝を否定し、オンラインカジノについては賭博罪が成立することがあることを広報するなど、政府として適切な措置を講ずるべきではないか。前記答弁書においては、「御指摘のような観点からの広報については、今後の社会情勢等を踏まえ、慎重に検討してまいりたい」としているが、その後の検討状況はどのようになっているのか、併せて回答されたい。

 刑法の賭博罪は、明治四十年に制定され、インターネットが存在しなかった時代の法規範となっている。インターネット利用を想定した現在の実態に合わせた新たな法律を定める必要があると考える。政府の見解は如何なるものか、回答されたい。

 世界各国においてはオンラインカジノを合法化し財源にしている国も多数ある。今後、我が国においてオンラインカジノの合法化の検討を行うことはあり得るのか、政府の見解を問う。

オンラインカジノに関する質問に対する答弁書

一について
 御指摘の「オンラインカジノ」については、政府として確立した定義を有していない。

二について
 ウェブサイトを利用した賭博事犯については、都道府県警察において、必要な体制を整備して実態の把握に努め、取締りを行っているところ、平成三十年中の検挙件数として警察庁が都道府県警察から報告を受けたものは十三件である。

三について
 御指摘の三人に対する事件については、京都区検察庁において、いずれも、賭博罪により公訴を提起して略式命令を請求し、京都簡易裁判所により、罰金二十万円又は罰金三十万円の略式命令が発せられたものと承知している。

四について
 御指摘のような観点からの広報については、引き続き、社会情勢等を踏まえ、慎重に検討してまいりたい。

五及び六について
 御指摘の「インターネット利用を想定した現在の実態に合わせた新たな法律」及び「オンラインカジノの合法化」の意味するところが必ずしも明らかではないが、いずれにしても、現時点で、政府として、刑法(明治四十年法律第四十五号)第百八十五条の賭博罪等の規定を改正することは検討していない。

出典 衆議院HP

以上が、国会で行われたオンラインカジノに関する質問と、当時の安倍総理の答弁の内容です。

要約すると、
・オンラインカジノで逮捕者が出ているが政府の見解はどうなのか?
・オンラインカジノに対する取り締まりの現状は?
・オンラインカジノの違法である可能性についてを国民に告知する予定は?
・オンラインカジノを取り締まるための法律改正の予定は?
・今後オンラインカジノを合法化する予定はあるのか?

という質問内容になります。

違法なのかどうかという点を含め、本当に気になる事を質問されていますね。
そして、これに対する政府の答弁内容ですが、かなり曖昧な答えに終始しています。

オンラインカジノの存在を把握はしているが、その対応については慎重であるという事。
そして、今後法律(賭博罪)を改正するような予定はないということ。

オンラインカジノの合法化に関しては、おそらくIR(カジノ法案)に関わってくるためにお茶を濁していると考えられます。
時期としても非常に微妙な時期ですし、明言を避けたというのが本当のところなのではないでしょうか?

いずれにしても、現状でオンラインカジノを取り締まるための法改正はしないというのがはっきりしました。
今後のカジノ法案次第ではあるでしょうが、総理大臣の答弁ではっきり言われたことは、プレイヤーにとって嬉しい材料かと思います。

カジノ法案で今後どうなるのか?

何かと話題になったカジノ法案ですが、2016年12月に法案自体は国会で成立しています。
あとは、いつからカジノがオープンするのか?どこにできるのか?というのが目下の課題となっています。

出来ること自体は決定しているので、今後よほどのことがない限りは、日本にも待望のカジノが出来ます。
これまで海外に遊びに行っていたカジノファンは待ち遠しいことと思います。

出来ればやはり遊んでみたいと思いますが、それよりなにより、オンラインカジノの扱いがどうなるのかが非常に気になるところです。
完全合法化となれば、日本国内にもオンラインカジノの運営者が現れ、さらに盛り上がっていくことが予想されますよね。

では、実際のところはどうなんでしょうか?

実は、未だオンラインカジノに関する予定は全くないんです。
カジノが合法化されても、オンラインカジノも別途合法化の法整備が必要なようで、未だ未定というのが現状です。

ただ、前の国会の答弁でも書いたように、政府はオンラインカジノに関して否定も肯定もしていません。
合法化の予定に関する明言はない代わりに、法規制する予定はないと断言しています。

合法化に関する否定も肯定もないという事は、今後合法化する可能性のほうが高いのではと思っています。

カジノもそうですが、オンラインカジノも驚くほど多額のお金が動いています。
他国ではオンラインカジノからの税収が欠かせない国も存在するほどです。

そもそもカジノはインバウンド需要を一番の柱として考えられています。
当然そこには、海外から多額のお金を落としてもらうという利点も見込まれています。

オンラインカジノにしても、それだけ多額の税収が見込めるのですから、国として黙って見過ごす手はありません。

このページのまとめ

このページでは、オンラインカジノ初心者の方が一番気にしている「違法性」に関して、様々な観点から解説しました。
現状、オンラインカジノはグレーゾーンのギャンブルであるというのが実情です。

「オンラインカジノを取り締まる法律がない」
「プレイヤーが不起訴=無罪になった実例がある」
「胴元(運営者)が海外なので取り締まる事は不可能」
「プレイヤーだけを取り締まれない」
「政府が賭博罪の法改正をする予定はない」
「日本でもオンラインカジノが合法化されるかも」

以上のことから、現状よほどのことがない限り、オンラインカジノで遊んでも逮捕されることはないと言えます。
警察としても個別に調べようがないというのが本音のようです。
※ただ、SNSで勝敗を掲載したりなどの露出はやめておいたほうが無難です

オンラインカジノ初心者の方で、違法なんじゃないかと不安な方、ベラジョンカジノなど多くの方が利用しているオンラインカジノなら安心してプレーできるので、ぜひ遊んでみてください。
もし知らないオンラインカジノを紹介されたりした場合は、そのカジノの評判などを調べ、不安な場合はやめておくことをおすすめします。